こんにちは。コッキーです。
さてさて、このブログでは太陽光や投資・子育てなどを記事にしているのですが、やっぱり投資・事業としてのお薦めは「太陽光発電！」
ではさっそく、なぜ太陽光発電が「お薦め」かまとめていきます。
- ①地球環境の改善（二酸化炭素削減）に貢献
- ②エネルギー自給率の改善
- ③家計が潤う（事業収益が得られる）
- ④災害時にも地域のエネルギー源として活用できる
- ⑤融資が通りやすく、事業に取り組みやすい
太陽光発電事業に興味がある方は、まず、2020年版の太陽光発電の基礎知識をメガ発HPからダウンロードして読破することをおすすめです。
太陽光発電投資の基礎知識
スポンサードリンク
- ①地球環境の改善（二酸化炭素削減）に貢献
- ②エネルギー自給率の改善
- ③家計が潤う（事業収益が得られる）
- ④災害時にも地域のエネルギー源として活用できる
- ⑤融資が通りやすく、事業に取り組みやすい
- 〇まとめ
①地球環境の改善（二酸化炭素削減）に貢献
現在、地球では、地中に埋まっている化石燃料を掘り出し、それらを燃焼させることで、地球上の二酸化炭素量が増加しています！！
このことにより、地球温暖化やオゾン層の破壊が進んでいます。
一刻も早く対策をしないと、地球が危ないというのは皆さんの認識にもありますよね。
そういったこともあって、原子力発電所が進められていたのですが、原子力発電は、コントロールが難しい発電であることが、東日本大震災で証明されました。
この地球温暖化が進む時代に、「太陽光発電」は、二酸化炭素の排出が無くクリーンな、最適で無限の再生可能エネルギーの一つです！！
そのほか、風力・地熱・中小水力・バイオマスといった再生可能エネルギーは、温室効果ガスを排出しない重要な低炭素の国産エネルギー源となります。
東日本大震災以降、温室効果ガスの排出量は増加しており、2013年度には過去最高の排出量を記録しました。
こうした中、2016年に発効したパリ協定においては、
(1)世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること
(2)そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとること
などが合意されております。
パリ協定に基づき温室効果ガスの排出量を削減していくことが必要であり、再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出しないことから、パリ協定の実現・地球環境の改善に貢献することができます。
②エネルギー自給率の改善
資源に乏しい日本は、エネルギーの供給のうち、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料が８割以上を占めており、そのほとんどを海外からの輸入に依存しています。
特に東日本大震災後、エネルギー自給率は10％を下回っており、エネルギー安定供給の観点から、この改善を図っていくことが重要です。
再生可能エネルギーは国産のエネルギー源となるため、エネルギー自給率の改善にも寄与することができます。
③家計が潤う（事業収益が得られる）
また、太陽光発電事業の収益性からいっても、不動産と違って「転居」や「値下げ」リスクが無く、安定的な収益の見込みが立ちます。
そして、その安定性はＦＩＴ制度により２０年間保証されているのです！！
不動産の「サブリース」とは違って、こんなに収益見込みの計算が出来るものなんて他にありません！！
あったら教えて！！
事業実施に際して、一時的な頭金は必要ですが、事業への手出し金ほぼ０で、物件価格２，０００万、利回り１０％後半の物を１基購入すると、年間５０万程度のキャッシュが手元に残ります！
サラリーマンのおこずかい稼ぎとしては、充分ですよね！！
利回りを計算した過去記事コチラ↓
災害に備えるなら！
◯ 蓄電池とセットの見積りが増えています！
見積価格・施工品質・アフターフォロー満足度NO.1
安心の会社選び！
⏬
太陽光発電一括見積り 公式サイト【タイナビ】
◯太陽光発電セットで蓄電池を設置すれば安心です！！
＼ 補助金 ／
最大６０万円
※家庭用蓄電池の補助金申請は１１月２９日（金）まで！
④災害時にも地域のエネルギー源として活用できる
東日本大震災による長期の大規模停電の経験を踏まえ、災害に強いまちづくりや産業の復興には、これまでの電力会社による系統電力のみに頼ることなく、エネルギーの地産地消が不可欠であると考えられ、メガソーラーをはじめとする再生可能エネルギー発電所の建設が全国で取り組まれて始めています。
先日の台風１５号・１９号においては、各地で甚大な被害があり、電気や水など生活基盤の復旧に時間を要しました。
再生可能エネルギーを自ら作り自ら使う、戸建て住宅などでの「自産自消」の取り組み普及も必要ですし、温暖化の影響で更なる大規模災害が頻発が予測される中、太陽光などの、より身近にあるエネルギーをできる限り有効活用し、災害時においても地域でライフラインを維持できる体制の構築が必要となります。
地域に太陽光発電所があれば、仮に送電線が切れたとしても、非常用コンセントから充電や地域に明かりをともすことが可能です。
さらに、可搬性の蓄電池などを利用すれば、避難所などで、携帯電話や情報機器の電源として活用することもできます。
将来的にはVPPも↓
⑤融資が通りやすく、事業に取り組みやすい
太陽光発電所は、ＦＩＴ制度を利用すれば、２０年間固定価格で発電した電気を買い取ってもらえます。
そのため、事業計画が立てやすく、「日本政策金融公庫」や「イオン・ジャックス・アプラスなどの信販会社」、「銀行融資」が受けやすくなっています。
最近は、銀行は審査が厳しくなってきていますが・・・、個人の属性によりますが「日本政策金融公庫」では、おおよそ年収の５倍までは貸し付けてくれます。
信販会社の「アプラス」であれば、どこまで行けるのでしょう・・・？
結構いけると思います。
〇まとめ
太陽光発電所は、太陽さえ昇れば必ず発電しますし、故障については保険で賄うことができます。
管理についても、遠隔監視または委託で対応できます。
そのため、安定した利益計算がしやすく、個人が本業を持ちながらも、ほぼ、ほったらかしで収益を得る事が可能なので、副業で行うにはピッタリの事業です！！
台風などで破損しちゃうんじゃ・・・
・・・などといった不安もあるかと思います。
しかしながら、コッキーは今年度、２回破損・１回パワコン停止がありましたが、すべて保険で補償され、逆に儲かっちゃいましたよ(о´∀`о)
いかがでしたでしょうか？
きっかけは、「稼ぎたい」「お小遣い稼ぎ」「地球環境に貢献したい」「地域貢献したい」「自給率を改善したい」など、なんでも構わないかと思います。
今回ブログを見た方は、せっかくの機会ですので、ぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか？
太陽光発電事業を行うにあたってのすべてのテクニックはこちら
↓ ↓
では。
