どうも、コッキーです！
会員制リゾート憧れますよね☺️
コッキーは今まで、ヒルトンやマリオットの説明会に参加してきました。
・・・金券や宿泊体験ができるので、よこしまな気持ちもありましたが（−＿−；）
そして、先日ヒルトンの「タイムシェア」販売説明会に２回目の参加をしてきました。
本来は、２回目の参加は受け入れないとのことでしたが、今回、ハワイに「グランドアイランダー」というリゾートが開発されたので、販売会となったわけです。
さて、日本の会員制リゾートの動向は・・・
◇会員制リゾート復活
プリンスホテルは19年7月、静岡県伊豆の国市に会員制リゾート「プリンスバケーションクラブ三養荘」を開業し、同分野に本格参入した。
会員制リゾートが息を吹き返している。
訪日客増加で高級ホテルの予約が取りづらくなった富裕層の受け皿になっているほか、保養所の代替として活用する法人も増えている。
プリンスホテルは同事業に新規参入し、最大手のリゾートトラストは10年間で売上高を2倍に伸ばした。
市場規模は15年で2倍に拡大し、今後も成長は続きそうだ。
東京駅から電車を乗り継ぎ1時間強の名湯、伊豆長岡温泉（静岡県伊豆の国市）。
その中でも随一の高級旅館が、三菱財閥創設者の岩崎弥太郎氏の長男、久弥氏の別邸だった「三養荘」だ。
その一部が19年7月、「プリンスバケーションクラブ三養荘」として開業した。プリンスホテルが運営する会員制リゾートだ。
部屋は全室90平方メートル以上で、室内にかけ流しの温泉を備える。
一般の宿泊者とは別ルートでチェックインでき、プライバシーも保たれる。
15年間の会員権価格は832万5千円。
別途年19万8千円を支払うと、年30泊分の利用券を入手できる。
プリンスホテルは同時期に長野・軽井沢にも2施設を開業させ、会員制リゾートに本格参入した。三養荘も含めて会員権を段階的に販売。売れ行きは堅調だという。
同社は00年代の西武グループの経営再建の一環で一部のレジャー施設を閉鎖した。一方で、全国のリゾート地に多くの土地を抱える。こうした遊休地で整備を進め、会員制リゾートを年1カ所ずつ開業していく方針だ。
日本生産性本部の「レジャー白書2019」によると、会員制リゾートの18年の市場規模は3970億円だった。02年に底を打ってから倍増し、以前のピークだった98年の2600億円を上回る。各社の開発計画が相次ぎ、今後も市場は拡大しそうだ。
■富裕層増加が追い風
理由は3つある。
まずは富裕層の拡大だ。野村総合研究所によると日本で1億円以上の純金融資産を保有する富裕層は17年、約127万世帯で00年以降で最多となった。
2つ目は、訪日客の増加で高級ホテルが予約しづらくなったこと。
ホテル市場は18年に1兆5千億円規模に拡大したが、旺盛な需要に追いつかない。割高な料金を支払っても、利用者が限定される施設を使いたいと考える富裕層が増えている。
最後は法人需要。厚生労働省によると全国の健康保険組合直営の保養所は18年度に284カ所と、20年間で5分の1に減った。福利厚生や接待用に会員制リゾートを使う法人も増えている。
けん引するのが最大手のリゾートトラストだ。20年夏、横浜のみなとみらい地区に「横浜ベイコート倶楽部 ホテル&スパリゾート」を開業する。
全室スイートで138室。年24泊できる会員権の価格は約2千万～4千万円で、運営管理費が年30万円程度かかる。
リゾートトラストが20年夏に開業する「横浜ベイコート倶楽部 ホテル&スパリゾート」
同社は会員制の高級人間ドック「グランドハイメディック倶楽部」を展開し、ホテルとの相互利用を促す。
同社の19年3月期の連結売上高は1795億円と10年で倍増し、会員数も同期間に3割超増えて足元では18万人を突破した。ホテル会員のうち法人契約は約4割に達する。
福利厚生を手がけるリログループは会員に毎年ポイントを付与し、その範囲内でリゾートを利用できる戦略をとる。今後は「クルーズ旅行なども対象にしたい」と田村佳克上席執行役員は話す。
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東急グループも新規開業を加速している。
ただし日本の富裕層は限られる。さらなる成長には、訪日客の取り込みが欠かせない。欧米では「タイムシェア」型の会員制リゾートが主流だ。
事前に割り振られた候補日の中から予約でき、宿泊しない日は他の会員と交換できる。米国ではヒルトンやマリオット、ウィンダムといったホテル大手がタイムシェアを手掛け、3社の同部門の合計売上高は約90億ドル（9700億円）に達する。
リゾートトラストはそうした海外の会員制リゾートとの相互乗り入れも視野に入れる。伏見有貴社長は「日本は五つ星ホテルが少なく、富裕層は泊まり尽くしている。海外勢との相互利用のメリットは大きい」と話す。
■開発費を早期回収
会員制リゾートは市場縮小が進む別荘に取って代わりつつある。
総務省によると国内にある別荘やセカンドハウス用の「二次的住宅」は18年に約38万戸。ピークだった15年前の約4分の3に減った。税負担など維持コストの重さが敬遠されている。
各社が会員制リゾートを強化するのは、開発費用の一部を会員権料として早期回収できるため。一方、利用ごとの宿泊料は安くなる。
高稼働率を維持しなければ、最終的な収益は通常のホテルとして営業するよりも少なくなる。
会員制リゾートには2つのタイプがある。土地や建物を会員と運営企業で共同保有する「共有制」と、預託金を運営企業に預け入れて施設の利用権を得る「預託制」だ。
共有制の場合、資産の保全性が比較的高い。
預託制では比較的安価に会員となれるが、運営企業の経営が破綻すれば預託金の回収は難しい。
運営企業の財務状況や契約の諸条件、利用頻度などを考慮し購入する必要がある。
お得にリゾートに泊まれるって魅力的ですよね。
コッキーは、沖縄や北海道に別荘持ちたいなぁ〜なんて考えているのですが、会員制リゾートの方が、現実的かもしれません。
先日行ったヒルトンの２年ごとのポイント付与の「タイムシェア」では、購入費用約２２０万ほど。
２年ごとのポイント付与であれば、管理費も半額なので、年間１０万円程度で済みますからお得ですね。
後日記事にしたいと思います。
日本国内であれば、東急バケーション、エクシブ（リゾートトラスト）、リロバケーションズなどが有名です。
日本国内充実型なのか・・・
世界のリゾートを視野に入れるのか・・・
航空券も安くなったので、ライフスタイルにあった選択ができる今の時代ってありがたいですね。
リゾート会員権を購入して、バケーションのある人生をしたいものです。
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