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【 防災対策のすすめ 】太陽光発電で首都直下型地震に備えよう!

どうも太陽光発電所を6基所有する「イクメン発電大家」コッキーです。

 


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皆さんは、どんな防災対策を取られていますか。

 

南海トラフ地震や首都直下型地震の発生が近いと叫ばれる中、昨年は台風の自然災害が猛威をふるい、停電の被害が90万世帯以上に広がりました。

 

今後の地震などの自然災害に備えた対策を取れる方は、できるだけ防災対策に取り組んでおきたい所ですね。

 

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首都直下型地震に備える

30年以内に想定される地震

首都直下型地震は、死者2万3,000人、経済被害は95兆円に達すると想定され、今後30年間に70%の確率で起きると言われています

 

想定の根拠は、過去の実績から予測されていて、

大前提となる1703年の「元禄関東地震」(M8.2)と1923年の「大正関東地震」(M7.9)の220年の間に、8つの大地震が発生しています

  

220年間の大地震の履歴

 

①1782年 「天明小田原地震」(M7.0)

②1853年 「嘉永小田原地震」(M6.7)

③1855年 「安政江戸地震」(M6.9)

1894年 「明治東京地震」(M7.0)

1894年 「東京湾付近の地震」(M6.7)

1895年 「茨城県南部の地震」(M7.29)

1921年 「茨城県南部の地震」(M7.0)

1922年 「浦賀水道付近の地震」(M6.8)

 

  

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※出展内閣府

 

地震調査委員会は「元禄関東地震」から「関東大震災」までの220年間を1つのサイクルとして、今後のマグニチュードクラスの大地震の発生確率を予測しています

 

220年の間に回発生していることから、単純に計算すると27.5年に1回。

 

これをもとに地震学で用いられる将来予測の計算式に当てはめると「今後30年以内に70」という発生確率が導き出されています。

 

さらに、上記の表を見てわかるとおり、前半は比較的地震がなく、後半の青い枠の中に入って活発になっている事が見てとれます。

220年間のサイクルの中には、地震活動の“静穏期”と“活動期”がある事がわかっています。

 

前半の100年間は1782年の「天明小田原地震」の1回だけですが、後半の“活動期”入ってからは「関東大震災」の前年、前前年に合わせて2回、それに1894年から翌年にかけては3回と大地震が相次いでいます。

 

「関東大震災」から100年近くが経過し、これから“活動期”に入って行くわけですね(;´・ω・)

 

首都直下型地震のメカニズム

関東南部の沖合には「相模トラフ」があり南からフィリピン海プレートが沈みこんでいます。

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「元禄関東地震」と「関東大震災」はいずれもこのプレートの境目「相模トラフ」で発生した“巨大地震”になります。

  

地震の想定エリア

首都直下型地震の想定エリアは、東京北東部から千葉県北西部・埼玉県南東部を中心に想定されています。 

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これまでの実績から、Mは2120年頃まで無いとしても、Mクラスの被害は、70%の確率でくると予想されています。

  

被害の想定

首都近郊は、古くからの住宅が密集するエリアが存在します。

そのため、木造住宅を中心に多くの建物の損壊や、火災の発生が予想されています。

 

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市街地火災などの被害としては、焼失・建物倒壊等と合わせ最大約610000棟で、最大23,000人が死亡すると予測されています。

 

また、電力などのインフラも被害を受け、震災直後は約5割の地域で停電し、1週間以上不安定な状況が続くと見られています

 

そのほか、通信・上下水道・交通・港湾の被害に加えて、タンクローリーの不足、深刻な交通渋滞等により、非常用発電用の重油を含め、軽油、ガソリン等の消費者への供給が困難が想定されています。

 

震災時における電気の確保の必要性

直近に起きた震災における電気等の停止期間を見ると、電気については、概ね1週間程度復旧に時間が掛かっています。 

 

災害 震度 マグニチュード 発生日 電気停止期間 水道停止期間 ガス停止期間
西日本豪雨 2018年6月28日 1週間 1ヶ月以上  
大阪北部地震 震度6弱 5.9 2018年6月18日 3時間 16時間後 4日後
鳥取地震 震度6弱 6.6 2016年10月21日 1日 大きな被害なし 大きな被害なし
熊本地震 震度7 6.5 2016年4月14日 1週間 1週間 2週間
東日本大震災 震度7 9.0 2011年3月11日 1週間 3週間 5週間

 

なので、過去の実績に基づき、大規模な災害に遭った際には、電気の復旧までに最低1週間程かかることを覚悟しておく必要があります。

 

さらに大きな災害の時は、1ケ月近く掛かる事も想定が必要です。

2019年の台風被害では、実際15日間電力が供給されない地域がありましたしね。

 

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実際に夏の暑い日に冷房が使えない事で、熱中症の心配もありましたが、そういった二次災害は聞こえてこなかったのは幸いです。

 

季節にもよりますが、真夏・真冬における無電気の生活なんて、とても想像できないです。

 

災害への防災対策は

自然災害を想定し、必要な防災対策(電源)をどのようにしたら良いか考えておく必要があります。

 

水に関しては、エコキュートなどを設置しておくと、タンクに水(お湯)が300Lほど貯められます。

 

あとは電気をストックする方法ですね。

生きていくために何が必要か考えていく必要があります。

 

短時間の停電なら「蓄電池」で十分です。

 

 

 

しかしながら、大規模な地震災害となると、やはり最低1週間の電力確保は必要です。

長期間の電源喪失に備えるなら、やっぱり「 蓄電池 +太陽光発電 」が必須ですね。

 

復旧後も電力使用に制限がかかることを想定して、継続的に自宅で電気を創ることができる 太陽光発電 を、そして、夜間電力確保のため 蓄電池 が必須と言えます。

 

 

太陽光発電で首都直下型地震に備える

首都直下型地震に備えるにあたり、気になるのはやっぱり価格帯ですよね。

 

価格に関しては、市場的には1kwあたり20万円前後といった所でしょうか。

 

一例としてあげると、

太陽光の平均kw施工単価

 

・ソーラーフロンティア:185,000円

・Qセルズ:208,000円

・東芝:245,800円

 

といったkw単価になっています。 

 

過去記事でメーカーごとの単価を掲載↓ 

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ただ、一括見積もりサイトを利用する事で、kw単価20万円よりも下げられる可能性があります。

平均単価を知り、一括見積もりにのぞむことが重要ですね。

 

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一般家庭の年間の電力使用金額は、129,000円です。

仮に、一括見積りサイトを利用し、kw単価20万の太陽光(6kw)を設置したとすると、設置費用1,200,000円となり9年程度で損益分岐点を迎える事が可能です。

 

もし、kw単価を18万まで下げる事が出来れば、8年程度で損益分岐点を迎えられます( ´艸`)

 

太陽光発電や蓄電池の施工業者を探すには

最安値で業者を探し契約したいなら、やっぱり複数社からの見積もりが重要です。

 

一括見積もりサイトは、 

一括見積りサイトまとめ

 

・タイナビ

・ソーラーパートナーズ

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などがあります。

 

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一括見積りサイトは、5社取得してくれるところや3社取得してくれるところがありますが、見積りサイトを上手に活用し、納得した価格が得られるまで多くの見積りを取られることをおすすめいたします。

 

まとめ

地震や自然災害に対する防災対策は、電源確保以外にもさまざまな備えが必要になりますが、特に「電源確保の重要性」について説明してきました。

 

繰り返しですが、大規模震災時には、電力の復旧に最低1週間ほどかかります。

 

その際の家族への連絡・安否確認などの通信手段や、暑さ寒さ対策、冷蔵庫、ライトなど電源の確保は非常に重要になってきます。

 

安全・安心を確保し早期に人間らし生活環境を整えるためにも、震災が起きる日に備えて、太陽光発電の設置に取り組むことは最良の選択になるかと思います( ´艸`)

 

では。

 

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