副業と子育てブログ

サラリーマンの副業や資産形成・投資・子育ての実践。時間的・経済的自由(FIRE)を達成するために、生活が豊かにする活動を公開中

【 投資機会 】10年に1度のチャンスを狙え!日本株・国債の選び方

どうもご無沙汰しております。

最近は太陽光発電や不動産などに目もくれず,株式投資の勉強をしておりました。

 

太陽光発電投資のブーム後期にギリギリ波に乗って、小銭を稼ぐことができたわけですが、その資金を使って様々な投資を検討しても、融資が得られなかったり、思ったような前進ができなかったところです。

 

しかしながら、何もしないわけにもいかないので、「※オージーキュウイ・ダイヤモンド戦略」や日経平均や個別株なども触りながら、投資の機会を探っていました。

※オージーキュウイ・ダイヤモンド戦略:オーストラリアとニュージーランド通貨の自動売買

 

オージーキュウイ・ダイヤモンド戦略」は、今の社会情勢には合っていて、結構なパフォーマンスを上げている方も多いことでしょう。

 

さて、今回は「オージーキュウイ」ではなく、日経平均の上昇を受けて、昨年から直近までに50%以上のリターンを得られた株式投資などの考え方をお伝えしていきます。

 

1.10年に1度のチャンス!これからの投資戦略は?

現在の社会情勢から考えると、投資先として考えるべきものは、

  1. アメリカ国債
  2. 日本株

この2つではないでしょうか。

 

①アメリカ国債

一般的に、国債を買う場合は金利を狙って購入する方が多いかもしれません。今回は金利を狙うのではなく、キャピタルゲインを狙うものになります。

もちろん、今の状況であれば金利によるリターンも期待できます。

 

さて、アメリカ国債は、アメリカの政策金利5%以上と高止まりする中、かなりな勢いで売られ続け、現在、過去最安値付近(国債金利高)で推移しています。

 

金利を年内にも下げ始めるようなコメントをFRBも出してきており、景気が悪くなって、結果的に年内には政策金利が下げるのが市場関係者の思惑のようです。

私もそう思います。

 

こちらは、超米国債ブル3倍ETFのチャートです。

国債ブル3倍ETF

金融緩和でお金をジャブジャブ擦っていた時には、価格が上がり続け(国債が売られる)、一時、価格が480ドル付近までいきましたが、金融引き締めを開始し、政策金利を上げ始めてからは現在58ドルにまで低下しています。

 

過去、ここまで3倍ETFの価格が下がったことは無く、平均して200ドル付近で推移してきました。

 

では、現状はどうかというと、4会合連続で政策金利が据え置かれ5.5%です。

 

国債ブル3倍のチャートですが、今後、FRBが政策金利を下げざるを得ないときには、景気が悪くなっており、結果国債が買われ、国債の金利も低下していくことになります。

 

国債は金利も付きますし、現在の価格水準からすると、買ってもリスクが少ないのではないでしょうか。

NISAなどでは購入できないので、特定口座で購入することになります。

 

債券投資家は優秀なので、市場が動く前に先行的に動き出します。

アメリカ政策金利動向

 

さて、アメリカが実際に金利を上げ始めたのが、2022年の3月です。

その時の価格としては、200ドルでしたが、現在は58ドルまで低下し、政策金利の低下・景気の停滞を見越して、国債が買われ始めてきているのです。

 

2023年10月には38.3ドルの値を付けましたが、そこから切り返しはじめ、現在は58ドルまで上昇しているところです。

直近の3倍ETF価格

年内に金利が下がり始めたときには、200ドル付近にまで上昇している可能性がありますので、投資の妙味はあるのではないでしょうか。

 

金利の配当も付きますので,最安値圏で推移する現状では、かなりの可能性を秘めていると言えそうです。

 

決して、特定の投資を勧誘するものでは無いので、投資については自身の判断で行ってくださいね。

 

 

②日本株

日本株は、ようやくバブル期の最高値を更新することができました。

最高値更新後、しばらくは、過去の事例からもみ合った状態が続くことが想定されますが、やがて上昇していきます。

 

中国から日本へ、アメリカから日本へ、新NISAの効果はもとより、大きくはインフレ要因により、貯蓄だけしていればお金が増えた時代から、これからは、お金を寝かせておくと減ってしまう時代となってしまったのです。

 

  • インフレ要因

日本人が保有する金融資産(貯金)は2000兆円と言われています。

 

これまでは、デフレの時代であったため、資産防衛として貯金をしておけばお金が守れる(資産価値が上がる)時代でした。

 

住宅価格・土地価格・飲食価格が下がり、100均も登場し、物の価値が下がり続けました。

 

これが、キャッシュイズキングと言われた所以です。

 

ところが、これからの時代、100円で買えたハンバーガーが、1年後には150円に、更に1年後には170円にと、貯めておくだけではお金が目減りする時代となってしまったのです。

 

車の販売価格・住宅の販売価格が上がり、飲食の値段も上昇し続けています。

つまり、100万円貯蓄していても、2~3年後には、70万円の価値しかない可能性があります。

 

これは、日本人にとってはショッキングな出来事で、貯蓄しているだけでは資産価値が目減りしてしまうのですから、これまでと真逆の考え方で、何かしらのモノや投資でお金以外の者に変えておかないと、とマインドが変わり始めたのです。

 

そのインフレ時の有望な投資先の一つとして、日本の株式市場があるのです。

 

  • 新NISAの始まり

多くは、オールカントリーやS&P500の投資信託に流れているようですが、これからのトレンドは、日本回帰が進むことになります。

 

ウォーレンバフェットに始まり、世界最大の投資機関ブラックロックなど、日本に対する投資が活性化してきています。それだけではなく、サウジアラビアなどのオイルマネーも流れてきているのです。

 

そんな注目の日経の株価ですが、日本人よりも多くの外国人の買い越しにより上昇しています。新NISAが始まったことで、日本人の貯蓄の一部が日本の投資へ回れば、更に日経平均は上昇していくことになります。

 

海外の機関投資家も、それを期待しているのです。

 

  • 中国から日本へ・アメリカから日本へ

先にも述べたように、アメリカの機関投資家は、日本への投資を拡大しています。

 

大きくは、日本の企業のマインドチェンジ・イノベーションを認め始めたこともあるようです。日本の企業は内部留保を吐き出し、イノベーションに投資し企業価値を高め初めているのです。

 

東京証券取引所の市場改革と企業のコーポレートガバナンス改革が進み、PBRの1倍割れ企業には、投資が促される努力が求められています。

 

そういった効果もありまって、日本企業への評価が大きく高まりました。

 

また,中国については、景気の低迷や独裁性がさらに強まり、香港市場から離脱する企業が多発しました。また、中国とアメリカの経済戦争により、中国外しが進んでいます。

 

結局のところ、ウルフ外交を継続してきた中国の失敗とも言えますが、不動産バブルも崩壊し、広州恒大や碧桂園など、中国1・2の企業が不良債権で苦しみ、やがてデフォルトとなるのでしょう。

 

不動産大手2社の負債だけで80兆円ほどで、すべての解消には1000兆は必要になるのではとまことしやかに言われています。

 

日本の企業の意識・経営改革を含め、日本時のこれまで積み上げた信用から、日本の新時代の幕開けが近づいていると思いませんか。

 

2 日本の市場を分析する

 

①四季報の見出しからの定性判断

四季報におけるコメント量を見ていくと、24年1集(12月決算まで)では、続伸・上振れといった、力強いキーワードが上位に来ていて、下振れ・反落といったネガティブなキーワードはあるものの、相対して数は少なくなっています。

 

上振れ・下振れといった相反するキーワードもあるので、2極化が進んでいるようです。

 

②全体の売り上げ・営業利益

 

四季報を参考に、前期(2022)→今期(2023)→来期(2024)の売上高・営業利益の変化率をみていくと、

全体としては、来期に向けて増収率・増益率が鈍化しているので、株価の天井と言われる増収・減益と同じイメージにも見えます。

 

この通りとするならば、一旦は株価は下落方向に動く可能性があります。

 

一方、新興521社は売上高が「右下がり」で、営業利益「尻上がり」となっているので、来期に向けて増収率は鈍化しますが、増益率は伸びる減収・増益と同じイメージとなり、株価の大底といった判断もできます。

 

ずっと見放されてきたグロース企業が見直され、底打ちから徐々に切り上げていくことが期待されます。

 

日経平均やTOPIXなどのインデックス投資をしている方にとっては、下がったタイミングに大きく変えるとチャンスが期待できます。

 

新興企業については、しっかりと銘柄を選べば、ずっと見放されてきた市場にも関わらず上がった企業もあり、直近ではさくらインターネットが年初来上昇率1位で1026%の上昇でした。

 

その他も、AI・半導体関連が大幅に上昇しています。

 

今年は引き続き、AI・半導体関連は注目ですね。

 

 

③業種ごとの売り上げ・営業利益製造業 増収・増益率(四季報)

 

※四季報データより独自作成

 

目立った増収・増益企業はないものの、電気機器・精密機械などは、今期から来期にかけて減益⇒増益へと変化しています。

 

また、化学は減収・減益から一転、増収・増益へと変わり,狙う価値ありそうです。石油・石炭などは減収・減益と来期は落ち目でしょうか。

 

ここでも、電気機器・精密機械の状況から、シリコンスーパーサイクルに入っているとも言われているので、ここでも半導体・AI関連は注目と言えそうです。

 

 

④業種ごとの売り上げ非製造業 増収・増益率(四季報)

 

(電気・ガスは上下動が激しいため今本グラフから除外)

※四季報データより独自作成

 

グラフから読み取れることは、減益が厳しく鉱業・電気・ガスは厳しい状況です。

 

サービス業は増益率に若干の伸びが確認できるので、インフレへの構造転換が進み、利益が上げられる体質になってきているようですね。

 

⑤業種ごとの売り上げ金融業 増収・増益率(四季報)

 

金融業については、今期の増収率が高いこともあり、来期の伸びは落ち着いてしまうことが見て取れます。

 

 

金融業は、踊り場とも言えそうですが、もう少し様子をみないといけません。

 

3 「10年に1度のチャンスを狙え!ま」とめ

2024年は、全体の企業状態からすると踊り場のようにも感じますが、AI・半導体関連は元気そうです。米国債も妙味があります。

 

また、サービス業の収益体質も強化が見受けられるので、要チェックですね。

 

鉱業・電気・ガスといった資源に左右されるものは、少し厳しい見通しです。

 

アメリカの金利政策などを注視しながら、保有資産を増やしていきたいものです。

 

 

 

〇本当に役立つ9つのおすすめ太陽光発電物件サイト

www.kokeey.work

〇ほったらかし投資の始め方 さあ、太陽光発電を始めよう!!

www.kokeey.work

〇太陽光の無料メンテナンスガイドブックをもらおう-

www.kokeey.work

〇戸建太陽光のススメ -災害に強い家をつくろう-

www.kokeey.work

〇日本政策金融公庫攻略 ~特別金利の適用を受ける方法~

www.kokeey.work  

〇事業所得の確定申告は税理士に任せよう

www.kokeey.work